債券投資家は、資金運用者の現実として、そういったある種「不適切」な政策にも対応して行かざるをを得ない。長期的な債券投資利回りの低下は、反面、短期的には債券保有によるキャピタル・ゲインをもたらすわけであり、その部分の利益獲得の機会を逸するべきではないだろう。
日銀が、「不適切」ではあっても為替市場への限界的な効果を狙った政策に向かって行くのだとすれば、債券投資家はイールドカーブのブル・フラット化(金利が低下する中でのイールドカーブの強気の平坦化)を狙った投資を今後数四半期にわたって試みていく必要がある。
森田 長太郎
オールニッポン・アセットマネジメント執行役員/チーフストラテジスト、ウォールズ&ブリッジ代表
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もりた ちょうたろう / Chotaro Morita
慶応義塾大学経済学部卒業。日興リサーチセンター、日興ソロモン・スミス・バーニー証券、ドイツ証券、バークレイズ証券、SMBC日興証券などで30年以上にわたりマクロ経済、金融・財政政策、債券需給などを分析し、2023年10月から現職。グローバル経済、財政政策、金融政策の分析などマクロ的アプローチを行うことに特色がある。機関投資家から高い評価を得ている。著書に『日本のソブリンリスク 国債デフォルトリスクと投資戦略』(東洋経済新報社・共著、2011年)、『国債リスク 金利が上昇するとき』(東洋経済新報社、2014年)。
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