アコーディアのネット通販連携相手はGDO ゴルフ用品販売でタッグ

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ただ、ネット通販の世界は、アマゾンや楽天など、特定ジャンルにとらわれない総合サイトの集客力が近年増大。GDOもゴルフ場予約は好調が続いているものの、ネットでのゴルフ用品販売は苦戦ぎみだった。直近決算期である11年12月期は東日本大震災の影響があったとはいえ、ゴルフ用品販売の売上高(リアル店舗における中古品販売含む)は前期比12.6%減の83億円と落ち込み、ゴルフ場予約(部門売り上げ26億円、前期比4.8%増)やゴルフ関連ニュース(同・11億円、0.5%増)の堅調ぶりと対照的だった。

両社合わせて用品年商200億円

GDOは自社サイトの競争力を高めるために昨年7月、新システムの入れ替えを伴う大掛かりなIT投資を実施。これにより、GDOの構築したさまざまなノウハウやインフラを他社に提供することも可能になった。今回のアコーディアとの提携は、GDOにとっては、このシステム投資の回収にも一定程度貢献するものと見られる。

アコーディアは、今回の提携でネット通販が立ち上がった後のゴルフ用品事業(既存のリアル店舗も含む)の中期的な売り上げ目標として、現状の40億円から100億円まで拡大させる方針を掲げている。GDOもピーク時08年12月期のゴルフ用品販売が98億円に達していることから、100億円の大台チャレンジが中期的な目標といえよう。

共同購買の可能性や、在庫の持ち方、物流、サイト間の送客なども含めて、両社の提携内容がどこまで踏みこんだものになるかは現状では決まっていない。ただ、両社単純合算したゴルフ用品の年商が中期的に200億円規模に達する可能性があるだけに、ゴルフ用品マーケットに与える影響は小さくない。

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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