フジテレビが大博打､15時間生放送の胸算用 民放キー5局の｢4月改編｣の狙いを読み解く

TBSがフジを抜く日は来るのか（撮影：今井康一）

かつての2強の一角が不振からの脱却にもがく中、4月クールの注目株がTBSだ。不動産事業の稼ぎぶりから、“不動産会社”とも揶揄されてきた同社だが、最近は視聴率が復調傾向にある。

バラエティが好調だったことなどから、2015年10～12月期のゴールデン視聴率は、前年同期比1.1ポイント増の10.5％。それまで4位が指定席だったが、フジ（9.0％）を上回り、テレビ朝日（11.4％）、日テレ（12.0％）を追撃できる位置につけた。全日（6～24時）も6.0％と、フジの6.1％に迫る。

朝と午後の情報番組に課題は残るが、昨秋には連続ドラマ「下町ロケット」が大ヒットした。テレ朝における「相棒」「科捜研の女」のように、長期で視聴率を稼げる人気シリーズが生まれれば、一段の躍進も現実味を帯びてくる。

試される編成の力量

フジの大博打は実を結ぶか

2015年の地上波テレビ広告費（電通調べ）は、消費増税前の駆け込み需要やサッカーW杯の反動で、前年比1.4％減の1兆8088億円となった。

2ケタ増が続くインターネット広告と比べれば、成長余地は乏しい。限られたパイの中で、どれだけ広告主からの評価を高められるか、編成の力量が問われることになる。

このまま日テレの独走が続くのか。それとも、大博打に出たフジが巻き返すのか。今回の4月改編は、今後の民放の勢力図を占ううえで、大きな分岐点となる。

（｢週刊東洋経済｣2016年3月5日号<2月29日発売>「核心リポート05」を転載）