シノケンプロデュース

シノケンが可能にする
“現役世代”のアパート経営

不動産投資業界にも多くの企業がある。「利回り10%!」などという派手な広告を打ったり、あるいは優良企業に片っ端から営業電話を掛けたりするところもある。もし、不動産投資に興味があるなら、怪しげな話には乗らず、最初の情報収集こそ時間をかけて綿密に行うべきだろう。なぜなら、業者選びが不動産投資における成否のカギを握っているからだ。

東証上場 証券コード8909
※シノケンプロデュースはシノケングループの子会社です

サラリーマンの俺でもやれたって!

落ち着いた雰囲気のバーカウンターで、佐々木蔵之介が一人、苦悶している。近くに座るサラリーマン風の二人が年金不安や貯金ゼロを理由に、未来を悲観しているからだ。

佐々木蔵之介

「あー、言いたいなぁ。それならシノケンのアパート経営があるって。サラリーマンの俺でもやれたって!」

もちろん佐々木蔵之介はサラリーマンではない。これはシノケンのテレビCMのワンシーンだ。この1月から放送を始め、早速視聴者からの反響も届いているという。

老後のための年金不安や資産不足は、なにもCMに登場するサラリーマン二人だけでない。ゆとりある老後を過ごすためには、公的年金だけでなく、個人での資産形成が必要となることは、多くの日本国民が認識している。こうした背景から、今あらためて不動産投資が注目されている。

その理由は、大きく三つある。一つめは、毎月安定した現金収入が見込めること。ほかの多くの投資では配当があっても毎月ではなかったり、配当金額があらかじめ決まっていなかったりすることも多い。一方で不動産投資は、入居率を維持する努力は必要だが、毎月安定的に収益を見込むことができる。これにより将来の資金設計や生活設計も容易になる。

二つめは、生命保険の代わりにもなること。融資を受けて不動産を購入する場合、団体信用生命保険(団信)に加入することになる。団信に加入すると、万が一、融資の契約者が死亡した場合に残債は保険によってまかなわれ、遺族には残債のない不動産が遺される。

そして三つめは、不動産がインフレに強いことだ。日銀により2%のインフレターゲットが設けられている日本において、現金で資産を保有することはリスクが高い。保有額は変わらずとも、物価の上昇は預金の実質的な目減りを意味するからだ。一方で、不動産であれば貨幣価値の下落に左右されることはない。

過去の実績により頭金ゼロを実現

佐々木蔵之介をCMに起用しているシノケングループは、1990年創立、全国賃貸住宅着工数で第1位※1の実績を誇る不動産投資のリーディングカンパニー。創業以来「お客さまの資産づくり」を第一にアパート経営をサポートしてきた。顧客のニーズを的確にとらえることで堅調に売り上げを伸ばし、15年度は前年比138%となる550億円を達成している。

※1 『全国賃貸住宅新聞』平成24年度、自社開発戸数の年間着工数ランキングより

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