『「理工系離れ」が経済力を奪う』を書いた今野浩氏（中央大学理工学部経営システム学科教授）に聞く
--金融工学全体が同罪ではないと。
悪さをしたのは、いわゆるクレジットデリバティブ。あれは専門家から見ても難しくて価格付けなどできない代物だ。何千ものよくわからないものを束ねた商品の価格計算はできない。それを売り出すなんてギャンブルだ。専門家はみなそれを知っていたはず。罪があるのは、ビジネススクールでちょっと金融工学を勉強したＭＢＡのアメリカ企業トップ。アメリカ全体がヘッジファンド化して、彼らがとにかく儲けたいとやみくもにやらせた。
--では、どうすれば。
おカネの技術的研究は２０世紀後半からスタートした分野であり、ここでポシャらせたら、世界にとって取り返しのつかない大損害になる。
確かにデリバティブについては悪さをするから、そこは完璧規制をかける。たとえば、製薬会社と比較するとわかりやすい。製薬会社は新薬候補が出てくると、試験に５年、１０年かける。ところが金融商品は今日思いついて明日売る。その間にチェックは何も入らない。
これは、一方の製薬会社と他方の金融で、ざっと商品に対する責任感が１０の４乗ぐらい違う計算になる。試験に１０年かけるのと１日でやるのとでは、まあ３万分の１の日数の違いになるからだ。おカネは人命にかかわるものではないにしても、規制を強めるべきと１０年も前から多くの人が言っていた。
--日本でも金融工学研究は劣勢ですか。
大学で金融工学だけをやっているところはもはやない。金融経済学、数理ファイナンスに移った。それも技術的なことを細々と教える人がおそらく百数十人。いまや金融工学悪玉論という嵐の中で立場が弱くなり始めている。このままでは、日本の金融ビジネスの発展においても大いに心配だ。
（聞き手・塚田紀史 撮影：吉野純治 ＝週刊東洋経済）
こんの・ひろし
１９４０年生まれ。東京大学大学院数物系研究科応用物理学専攻修士課程修了、スタンフォード大学大学院オペレーションズ・リサーチ（ＯＲ）学科博士課程修了。Ｐｈ．Ｄ．、電力中央研究所研究員、筑波大学助教授、東京工業大学教授などを経る。数理計画法と金融工学に関する著書多数。
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